top of page
プロジェクトツール、教材開発
私たちは、プロジェクトで利用するツール類や社内研修のための教材制作のみをしてほしいというご要望にもお応えしています。
私たちは、「即戦力」にこだわります。プロジェクトツールや教材は全てそろっているのが望ましいです。しかし、「今、優先的に必要なもの」が必ずあるはずです。「今必要なもの」を迅速に提供し、貴社の即戦力をサポートします。
【初期費用0円】SaaS型 オンラインプロジェクト管理システム Clarizen(クラリゼン)

導入費用不要、今すぐ使えるプロジェクト管理ツール。
それがClarizen(クラリゼン)。
<Clarizen(クラリゼン)の特徴>
Clarizen(クラリゼン)のオンラインプロジェクト管理システムで、プロジェクト計画と実行が
簡素化されます。
-
すべてのプロジェクトとリソースを一元管理
-
特に短期間(数ヶ月~1年程度)のプロジェクトを同時並行で行う企業様に最適
-
プロジェクトのスケジュールや予算ステータスのリアルタイムの可視性を実現
-
チーム全体をリアルタイムに画面上に表示
-
プロジェクトを今すぐにスタート。設定、カスタマイズ、コンサルタントは必要ありません

Services 1
プロジェクトマネジメント・ツール開発
私たちからの提言:「高価なシステムは本当に必要ですか?」
お客様から「プロジェクトにはプロジェクトマネジメントシステムを導入した方がいいのですか?」とご質問をいただくことがあります。私たちは「大規模プロジェクトをマネジメントする」、「数多くのプロジェクトを同時にマネジメントする」、「グローバルプロジェクトのように国境をまたぐ」場合に、「プロジェクトの効率を高めるため」にシステムを導入することをおすすめしていますが、それ以外はマイクロソフトのエクセルやワードで作成したツールで十分であると回答します。プロジェクトのツールはあくまでもツール(道具)です。その道具を適切に使いこなせない場合、そのツールに何の価値もありません。高性能なツールであればあるほど、その道具を使いこなす技術が必要であり、教育のためのコストと時間も必要となります。本質は、「不確実性を見える化し、プロジェクトの成功確率を高めるために道具を使うこと」です。
プロジェクトに課題がある企業の代表的なツール上の問題は以下の通りです。
・ 高度なツールであり、ツールを使いこなせる人材が限られている。
・ プロジェクトの関係者がツールの見方、使い方がわからず、ツールの意味をなしていない。
・ プロジェクトのツール(資料を含む)が多すぎて、そもそも見ていない。
・ 社内プロジェクト間で使っているツール、フォーマットがバラバラである。
・ プロジェクトのツールは何を作成すれば良いかがわからない。
つまり、高価なツールを導入したが使いこなせない、プロジェクト関係者とツールの共有ができていない、適切なツールがなにかわからないということが課題なのです。
私たちがツールに対し重視するポイントは以下のポイントです。
・ プロジェクトに最低限必要な数のツールや書類
・ 関係者全員が理解し利用できるツールや書類
・ 誰でも扱え、扱い方の説明も短時間で済む簡単なツール
プロジェクトマネジメントでは、準備すべきツールとそのツールの背景にある学術的理論があります。しかし、それらをすべて用意する必要は無いと考えます。全てを用意してもそれが活用されていなければ無いものと同じです。貴社に今何が必要なのかを、貴社の環境、プロジェクトの規模や特性に応じてご提案させていただきます。
事業部、中小零細企業に適したツール
当社では、だれでにも簡単に扱え、即戦力の高い「JPS式プロジェクト基本ツール」がございます。ツールはとてもシンプルですが、その使い方のレクチャーを通じて、適切なプロジェクト計画フェーズ、実行フェーズが可能になります。私たちは事業部(Division)、中小零細企業のプロジェクトを応援します。ぜひご相談ください。
Services 2
教材開発
貴社内でのプロジェクトマネジメント教育の定着を目指して。
プロジェクトマネジメントの研修を提供している我々がこれをお伝えするのは違和感があるかもしれませんが、プロジェクトマネジメントを貴社に定着させるためには、貴社内で貴社の担当者が教育研修を実施できる環境が必要であると考えます。つまり、自分で教えることができなければ、したがって文化として定着していないと考えるからです。
私たちのプロジェクトマネジメント教育研修を受講されたお客様には、将来的に自社で教育研修ができる文化・環境が整い、自社でプロジェクトマネジメントのPDCAが回るようになっていただきたいと考えています。そのために、私たちは最新のプロジェクトマネジメント理論を踏まえた教材の開発で支援をさせていただきます。
■教材開発分類
・ 集合研修用教材
・ 講師用集合研修要綱
・ ケーススタディー(グループワーク用) ・ 研修プログラム作成

bottom of page