Company / History
企業沿革
プロジェクトマネジメントに特化した教育研修事業から、実際のプロジェクトを動かす実行支援事業へ。お客様の課題と向き合い、その解決に必要なソリューションを形にしてきました。
THE ORIGIN OF JPS
当社の歴史
「日本」における「プロジェクト」の課題を解決する、「ソリューション」を提供するために。
世界における日本のプレゼンスをさらに高めるためには、より良い製品やサービスを生み出し続けることが必要です。その実現には、構想を確実に成果へとつなげるプロジェクトの高度化が欠かせません。私たちは、「日本」における「プロジェクト」の課題を解決する「ソリューション」を提供するために立ち上がりました。この想いが、「日本プロジ ェクトソリューションズ」という社名の由来です。
Our Story
歩み
01
教育研修事業から始まる
当社はプロジェクトマネジメントに特化した「教育研修事業」から始まりました。
02
お客様の声が、次の事業をつくる
その後、お客様からの「実際のプロジェクトに参画してほしい」というご要望から、プロジェクトの「実行支援事業」が始まりました。
03
研修コンテンツの広がり
教育研修事業では、プロジェクトマネジメントを成功に導くための付帯する研修コンテンツのご提供をお求めいただき、現在では数多くの専門家とともに構築したビジネス系の研修プログラムをご提供しております。
04
計画から運用までを支援
実行支援事業では、お客様からのご要望から、プロジェクトマネジメントはもとより、その前工程である事業計画策定、ビジネスプラン策定、後工程である運用管理までを担うサービスを各種専門家とご提供しております。
支援領域は、IT領域から事業・業務に関わるビジネス領域まで多岐にわたり、各分野の専門性を生かしたソリューションを提供しております。
COMPANY TIMELINE
会社沿革
創業から事業・組織を広げてきた主な出来事を、年次でご紹介します。物語としての「歩み」と、事実を一覧できる年表を併置することで、当社の変化をより具体的にお伝えします。
2026
9月
国際的な専門機関であるGreat Place To Work® Instituteが実施する従業員意識調査の結果、「働きがいのある会社」に認定。
6月
教育研修事業部が「PMI APAC ATP Honors Gold」を受賞し、Asia-Pacific地域 No.1のATPとなる。
4月
英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙：アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2024」にランクインし2020年、2021年、2022年、2024年、2025年に続く6回目の受賞。
4月
事業成長の加速と企業価値向上を目的として、2026年4月1日付で「経営戦略室」を新設。
3月
経済産業省および日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2026」に認定（3年連続）。
2月
プロジェクト実行支援事業拡大のため第1実行支援事業部（プロシアコンサルティング事業部）内に「1部」「2部」「3部」を創設。
2025
4月
英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙：アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2024」にランクインし2020年、2021年、2022年、2024年に続く5回目の受賞。
3月
経済産業省・日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2025」に認定（連続認定）される。
2024
11月
プロシアグループの事業拡大と専門性の向上を目的とし、当社の第3実行支援事業部（ITソリューション事業部）を会社分割（新設分割）により分社化。新会社として「プロシアＩＴマネジメント株式会社」を設立。
4月
英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙：アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2024」にランクインし2020年、2021年、2022年に続く4回目の受賞。
3月
出版物海外展開。当社代表が監修した児童実用書「10歳からのプロジェクトマネジメント」（くもん出版）の台湾語翻訳版が台湾で販売開始。
3月
経済産業省・日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024」に認定される。
1月
代表取締役社長の伊藤大輔が、天皇陛下の御裁可を賜り、紺綬褒章を受章。
2023
8月
「AIチャットボット構築・保守運用サービス」スタート。弊社のDXプロジェクトに対するソリューション提供実績や経験をもとにAI（人工知能）ソリューション提供を開始。
7月
健康保険組合連合会東京連合会より、健康優良企業として「銀の認定」の認定を受ける。
4月
「日本リスキリングコンソーシアム」（主幹事：グーグル合同会社、後援：総務省・経済産業省・デジタル庁他）に、リスキリングパートナーとして参画。
1月
プロジェクト管理・タスク管理ツール「Backlog」（株式会社ヌーラボ）オフィシャルパートナーとなり「Backlogソリューション」の提供を開始。
2022
4月
日本経済新聞社「日本急成長企業2022」100社にランクイン。
4月
英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙：アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2022」に3年連続ランクイン。
2021
10月
事業拡大のため東京都中央区日本橋富沢町に本社移転。
4月
「プロシアホールディングス株式会社（PROXIA HOLDINGS Inc.）」設立。企業戦略と事業戦略の高度化を 目的とし、株式移転により日本プロジェクトソリューションズ株式会社を完全子会社化。
4月
英フィナンシャル・タイムズ紙、NIKKEI ASIA紙：アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2021」ベスト200社にランクイン。
2020
8月
米国Project Management Institute(PMI) 認定トレーニング・パートナー（ATP）認定。
4月
英フィナンシャル・タイムズ紙：アジア・パシフィック地域 急成長企業ランキング「FT High-Growth Companies Asia-Pacific 2020」ベスト200社にランクイン。
2月
プロジェクト実行支援事業拡大のため第3実行支援事業部内に「ITソリューション第3部」を創設。
2月
ペット（獣医療関連）プロジェクトビジネス「PETWORK」、「てとての通信販売」 の業務終了。
2019
8月
プロジェクト実行支援事業拡大のため第3実行支援事業部内に「ITソリューション第1部」と「ITソリューション第2部」を創設。
2月
プロジェクト実行支援事業拡大のため「第3実行支援事業部」を創設。
2018
8月
労働者派遣事業（派13-311124）開始。
4月
資本金（資本準備金含む）を2,610万円に増資。
3月
プロジェクト実行支援事業（PMO）拡張のため、「東京三田オフィス」（東京都港区）開所。（汐留オフィス移転）
2017
9月
医薬・医療グループ（ライフサイエンスグループ）創設。
6月
製造業（精密機械加工）に特化したAIシステム会社を設立。株式34.04％を取得し関 連会社化。
6月
「ナレッジ・FAQデータマネジメント支援サー ビス」リリース。
2月
お取引・サービス・セミナー提供企業数100社以上（BtoBサービスのみ）／ 教育研修事業受講者2,000名以上を達成。
2月
資本準備金を1,000万円にし、資本準備金を含む資本金を2,000万円とする。
2016
11月
「ITソリューション部」を創設。
「第1実行支援（PMO）事業部」を「第1実行支援事業部」に名称 変更／「第2実行支援（PMO）事業部」を「第2実行支援事業部」に名称変更。
4月
米国PMI（プロジェクトマネジメント協会）から適切な条件を満たしたR.E.P.（登録教育機関）に承認される。
3月
教育研修事業拡大に伴う組織再編（新設：教育研修実行部／オンサイトグループ／Eラーニンググループ／教育研修企画部／アーキテクトグループ／事務局グループ 廃止：企業研修部／Eラーニング部）。
2月
第1実務支援（PMO）事業部を、第1実行支援（PMO）事業部に部署名変更。
第2実務支援（PMO）事業部を、第2実行支援（PMO）事業部に部署名変更。
2015
11月
資本金1,000万円に増資。
9月
第1実務支援（PMO）事業部に「ペットビジネス支援グループ」を創設 ／ ペット関連市場での実務支 援開始。
8月
特定労働者派遣事業（特13-318958）開始。
8月
東京新橋にJPSトレーニングセンターを開所。
東京汐留オフィス（東京汐留 Bダッシュ！センター）開所 。
6月
第2実務支援（PMO）事業部創設。
5月
お取引・サービス・セミナー提供企業数50社突破（BtoBサービスのみ）。
2月
大阪オフィス（大阪 Bダッシュ！センター）開所。
東京渋谷、大阪淀屋橋、大阪谷町の3拠点でJPSトレーニングセンターを開所。
2月
教育研修事業部にて教育研修特化型WEBサイト「JPSビジネスカレッジ」の運営開始。
2月
実務支援（PMO）事業部にて通信販売事業開始。
2013
11月
教育研修事業部にてeラーニング事業開始。
7月
システム開発・販売事業開始。
3月
実務支援（PMO）事業開始。
2月
教育研修事業開始。
2月
日本プロジェクトソリューションズ株式会社設立。
Toward the future
創業時の想いを、
これからの価値へ。
日本プロジェクトソリューションズは、今後ともお客様の課題を解決することがお客様への「価値提供」と考え、創業時の想いをもとに、当社一丸となってお客様への価値のご提供に尽力してまいります。