日本プロジェクトソリューションズ株式会社

シニア特化型リサーチの必要性

＜シニア向け商品・サービスの増加＞

　少子高齢化と人口減少という社会の構造変化が到来しました。団塊の世代が65歳を迎えたことにより、2013年は4人に1人が65歳以上になります。この高齢化社会の到来により、ますますシニアマーケットは拡大していきます。消費の主役であるこのシニア層をターゲットにした商品・サービスの開発は、企業にとって大きなテーマとなります。

　しかし、拡大し多様化したシニア層の興味・関心を的確にとらえるのは非常に困難です。このためシニア層に特化した、信頼性の高いリサーチがますます必要になっています。

＜シニア特化型リサーチの必要性＞

　現在、ネットリサーチが普及しています。ネット上でモニターを集め、アンケートを実施するネットリサーチは、スピーディーかつ大量にモニターを集めることができ、回答収集も簡単に行えます。コストパフォーマンスがよいため、定量調査を中心に活用されています。 

　しかし、現在、60歳以上のシニア層の方で、パソコンを日常的に活用し、メールを開いてアンケート回答できる方は、やはり少数派です。シニア向けアンケートをネットベースで行うと、ITリテラシーの部分で上方に偏ってしまうのは事実です。

　また、調査実施企業の担当者様が、シニア層との年齢ギャップが大きい場合は、調査設計自体が困難であるケースも多く見受けられます。

　後期高齢者を含むシニア向け調査を実施し、信頼性の高い調査結果を得るためには、 

・対面調査をベースとした調査計画

・調査設計、実施における経験豊かな調査員の存在

などが必須であり、シニア特化型リサーチが求められている理由です。